2017年3月に政府より「働き方改革実行計画」が決定されて以降、長時間労働を是正するための選択肢の1つとして、日本でもテレワークの活用が推奨されてきましたが、業務分担、設備・機器の不足、紙媒体の書類の多さ、テレワークに適した仕事がない、コミュニケーションへの支障などの職業文化的課題から、テレワークの浸透は遅れていました。
ところが、2020年1月に新型コロナウイルスの感染が拡大して以降、行政からの要請もあり、急遽在宅勤務を導入した企業が増加し、準備が万全とはいえない状況の中でも、急速にテレワークは普及していきました。そして、現在でも企業にとって重要な就労形態の1つとして残っています。
本総説では、テレワークが在宅勤務者に与える影響を、主にメンタルヘルスの観点からまとめており、学術誌「産業ストレス研究」に掲載されています。
※本誌のご購読は有料となりますが、在宅勤務のストレスやその対策について深く知りたい方に、お勧めさせていただきます。
在宅勤務者のストレス状況とその対策
宮本せら紀, 吉内一浩
東京大学医学部附属病院 心療内科
産業ストレス研究 31 (3) 225-229, 2024.
